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パチンコもスロットもキツい時代が来ていて、他のギャンブルに目を向けているユーザーが増えていると言われています。
でも遊んでみたいけど、オンラインカジノやインターネットカジノは違法なのか?
という疑問を持つ人も多いと思います。
これについては
オンラインカジノは違法なのか?その1
オンラインカジノは違法なのか?その2
も参考にしてください。
オンラインギャンブルについては国内も法整備が追いついていなく、正直グレーゾーンではあります。
ただ現状では上記のオンラインカジノは違法なのか?その1とその2について書いてある通り逮捕されて罪に問われたケースは現状ありません。
給付金誤振込の通称4630万円男、田口翔容疑者も逮捕はされましたが、それは給付金の誤振込の返還に応じなかったためで「電子計算機使用詐欺容疑」であり、常習賭博罪などで捕まって実刑を受けたケースは日本国内には存在しません。
岸田首相も4630万円男が話題になったときにはネットカジノは取り締まる、と発言したのは事実ですが岸田首相は御存知の通り何もしない、できないし実績もない何で首相になったのか分からないレベルの人なのでオンカジがすぐ取り締まられるようなことはないでしょう。
結局安倍晋三元首相の銃撃事件によってオンカジの話など国会で話題にもならなくなりました。
結局、日本国内においてはオンラインカジノやオンラインギャンブルを取り締まることはほぼ不可能です。
ただユーザー側の視点としてはそれでも少しでも可能性があるなら怖い、というのが本音でしょう。
そこで賭博罪の現金や日本円を直接賭けるというのではなく、仮想通貨を使ってオンラインカジノをプレイし勝ったときは現金化する、という手法が増えてきています。
日本円を直接賭ければ確かに日本国内では賭博罪が適用される可能性はゼロではありません。
多くのオンラインカジノではベット額は米ドルやユーロなど外貨が主流ですが、仮想通貨なら賭博罪が適用される可能性は現時点では極めて低く、ほぼゼロといって良いレベルです。
ネッテラーやエコペイズ、ペイパルなどの外国口座アカウントは開設する手間と本人確認がけっこう面倒くさいのと日本の銀行口座へ振り込むための手数料も高い(約1500円とか)ことも多いです。
なのでコインチェックやビットフライヤーなどの仮想通貨でオンラインカジノで賭けたり取引して、儲かって引き出したいときは日本円への変換もしやすいのが仮想通貨でギャンブルをするということに人気が高まっています。
安全面も考慮した、令和時代のネットギャンブル。
パチンコやパチスロに嫌気が差した人がどんどん移行しています。
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